海外移住準備

【取得必須】海外移住に必要な基本的なビザの種類8つ!どんな査証がある?

ビザ査証

海外移住をするために必要なビザ(査証)の種類を知りたい人向け。

海外移住をするにはビザ(査証)を取る必要があるけど、どのようなビザを取得すればいいのかな。
かいじゅう
かいじゅう
どのビザを取得するかは重要だよ

こんにちは、かいじゅう(@海外移住FP)です。

海外移住をするにあたって重要なのが、どのビザ(査証)を取得するのかということ。

移住の目的や現在の状況によっても取得すべきビザの種類が変わってきます。

それぞれ特徴や労働の条件などが違っているので、まずはビザの種類による違いについて知っておく必要があります。

そこで、今回は「海外移住に必要な基本的なビザの種類8つ」をご紹介します。

海外移住に必要な基本的な8つのビザ(査証)

海外で長期間滞在できる一般的なビザは、以下のとおり。

  • 観光ビザ
  • 労働者ビザ
  • 学生ビザ
  • ワーキングホリデービザ
  • 配偶者ビザ
  • 事業者(起業)ビザ
  • 投資家ビザ
  • 退職者ビザ

観光ビザ

観光ビザは比較的簡単に取得できるビザで、日本のパスポートがあればビザが不要な(ノービザ)の国・地域もあります。

その名の通り観光が目的なので、基本的に現地国での労働は認められていません

例えばニュージーランドでは3か月以上の場合、9か月まで滞在できる「訪問者ビザ」というのもあります。こちらも働くことはできません。

かいじゅう
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日本のパスポートはノービザで渡航できる国が多い!

労働者ビザ

労働者ビザは、ワークビザと呼ばれる会社からサポートしてももらえるビザ。現地国で働くことができますが、滞在できる期間が決められている場合があります。

例えば、ニュージーランドの場合は、仕事のスキルによって滞在できる年数が決められています。

かいじゅう
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海外在住者にとって、まず取得目標になるのが労働ビザ だよ

学生ビザ

学生ビザは、現地の学校に通うためのビザ。国・地域によっては働くこともできます。ただし、あくまでも勉強が目的なので、働くことができる時間が制限されている場合があります。

ニュージーランドの場合は、学生ビザであれば原則として週40時間まで働くことができます。

もし、次にご紹介するワーキングホリデービザが取得できない場合は、この学生ビザを取得して卒業後にワークビザをサポートしてもらう方法もあります。

かいじゅう
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学生ビザでバイト⇒正社員採用でワークビザという可能性も

ワーキングホリデービザ

ワーキングホリデービザは、原則として30歳以下までの人を対象としたビザ。現地国で会社を限定せずに働くことができるので、海外移住を目指すには最適なビザです。

ただし、ワーキングホリデーができる国が決められているので、渡航する国をよく考える必要があります。

ワーキングホリデービザからワークビザをサポートしてもらうことがあるので、30歳以下であればビザ取得をおすすめします。

かいじゅう
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ワーホリビザは会社を限定しないので最強かも

配偶者ビザ

配偶者ビザは、パートナービザとも呼ばれ、結婚をしているか、国によっては事実婚(結婚していないが同じ生計を立てている)でも取得が可能です。

一般的に配偶者ビザは働くことができるビザなので、配偶者が主のワークビザや永住権などを取得している場合に申請が可能です。

学生ビザやワーキングホリデービザで渡航して、配偶者又はパートナーを見つけて配偶者ビザを取得できる場合もあります。

かいじゅう
かいじゅう
結婚していなくても事実婚でOKな場合も

事業者ビザ

事業者ビザは、ビジネスビザとも呼ばれ、現地国でビジネスをするためのビザです。ビジネスビザを取得する人の多くは、将来、永住権まで見据えた計画を立てている人が多いのが特徴。

ただし、一般的に事業者ビザを取得するには、多額の費用と取得後の黒字決算などハードルが高い場合もあります。

上記で紹介したようなビザが申請できない場合には検討してみてもいいですね。

かいじゅう
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起業リスクはあるけど、永住権につなげやすいのが特徴

投資家ビザ

投資家ビザは、インベストメントビザとも呼ばれ、現地国である一定以上の投資を条件に取得できるビザ

多額の資産が必要になる場合がありますが、一般的に語学力などが低くても簡単に取得できるビザなので、資金が豊富な方は検討してもいいでしょう。

例えば、ニュージーランドでは億単位の資金が必要になるため、ハードルは高いとも言えます。

かいじゅう
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そもそも投資できる資金力が必要

退職者ビザ

退職者ビザは、リタイヤメントビザとも呼ばれる退職者向けのビザです。国や地域によって経済的条件だけを満たすことで取得が可能な場合もあります。

定年退職した方が老後に資金を移動させて、現地で長期滞在をする目的(ロングステイなど)で取得できる場合が多いですね。

但し、一般的に現地国で働くことができないないことや、年金の支給が条件になっている場合があるので、取得条件を確認する必要があります。

かいじゅう
かいじゅう
労働できない国・地域が多いね

その他の特殊なビザ(査証)

上記で紹介した8つの基本となるビザ以外にも国・地域にあわせた特殊なビザがあります。

その一つが、フリーランスビザやノマドビザと呼ばれる査証です。

最近では、パソコン一つで海外移住をして現地で日本から仕事を請け負うことが一般的になりつつあり、多くの人が海外で暮らしならフリーランスとして働いています。

このビザの良いところは、海外移住先の国にとってもメリットが大きいことです。

なぜなら、現地国からすると「現地の人の仕事は奪われることもなく」、「現地で消費もしてくれる」そして「納税もしてもらえる」からです。

これが、フリーランスなら関係がないので、今後もこのようなビザが普及するでしょう。

海外移住の目的にあったビザ(査証)を取得することが大切

目的のビザを取得するためには、現地国の移民局サイトを確認するのが基本です。

しかし、改正の多いビザの取得は簡単に取れない場合もあるので、そのような場合は学校や専門の業者に依頼する方法もあります。

なかには悪徳と言われる業者もいる可能性もあるので、一度は口コミや評判を確認するべきしょう。

ニュージーランドの場合、個人的なビザに関する相談はビザコンサルタントの資格が必要になります。現地国のビザを取得するには、どのアドバイザーを選ぶかも重要なポイントです。

海外移住に必要な基本的なビザ(査証)の種類8つまとめ

今回のコラムでは、「【取得必須】海外移住に必要な基本的なビザの種類8つ!どんな査証がある?」をご紹介しました。

海外移住をするのにあたって、どのビザを取得するのが一番大切です。それぞれビザの種類によって特徴があるので、自分にあった目的に応じてビザを選びましょう。

その際、ビザは改正によって変更されることが多いので、常に最新情報を得ることを心掛ける必要があります。

基本は現地国の移民局でビザ情報を知ることですが、専門性が高い場合は業者に依頼することもできます。

ただ、自分でも調べておかないと騙される可能性もゼロではないので、出来る限りのことは調べておきましょう。

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