【完全帰国】海外移住で失敗する５つの理由を海外在住者が紹介します

海外移住や海外生活で失敗や後悔をしたくない人向け。

「海外生活をあきらめて日本に帰国する人がいるけれど、何故なんだろう、、、後悔したくないし、事前に原因が分かれば何とかなるかな。失敗の理由を知りたい。」

こういった疑問に回答します。

こんにちは、海外移住FPです。
当サイトでは、ブログを書きつつ海外移住の手続きやコツを紹介しています。

海外生活をしていると海外永住や長期滞在を諦めて完全に日本に帰国する人がいます。それぞれ色々な事情を抱えて、前向きに帰国する人や後悔をして帰国する人もいます。

ただ、意外なことで失敗したくはないので、事前にどのような失敗例があるかを知っておくべきです。

このコラムでは、「海外移住を失敗する理由」や「予想される理由への対策法」が分かります。

そこで、今回は「【完全帰国】海外移住で失敗する５つの理由」をご紹介します。

【完全帰国】海外移住で失敗する５つの理由

主な失敗の理由は以下のとおり。

長期的な治療が必要で、日本の治療レベルや医療費を考慮して帰国するケース。

国・地域によりますが、日本の医療レベルはハイレベルですし、日本語が通じるので安心です。一方、海外では言葉が通じにくく、医療レベルも低い場合もあるので安心を考えれば日本で医療を受けたい人は多いでしょう。

特に、日本には「国民皆保険」という制度があるので、日本に帰国して住民登録をすれば公的な医療保険が使うことができます。仮に高額の治療費がかかったとしても「高額療養費制度」があるので、限度額あるので安心です。

でも、海外移住をするときに海外生活でケガや病気をしたら保険があるから大丈夫では？と思う人もいるのではないでしょうか。確かに海外旅行であれば海外旅行傷害保険や現地の医療保険などに加入していれば安心です。

ただ、海外旅行傷害保険は出国から90日間以内ですし、現地の医療保険は補償内容が複雑だったり、そもそも補償外であったということもあり得ます。

その点、日本の医療制度では原則、３割負担で済むので医療費を考えると日本に帰国したほうが経済的にもメリットがある場合があります。

海外生活でケガや病気をした場合には、現地で治療を受けるべきか、日本に帰国して治療を受けるべきかを考えましょう。そのためには日本の医療制度について知っておくことも大切です。

長期的に治療が必要な場合は、やはり日本に完全帰国するほうが、治療レベルや医療費を考えてもメリットがありますね。

日本にいる親の介護が必要になり、帰国するケース。

海外生活が長くになるについて心配になるのが、親の介護が必要になるかどうか。移住当初は親も健康で問題なく生活できていても、後々で介護が必要なってくる場合もあります。

親の介護をしてくれる兄弟姉妹や親戚がいなければ、介護ケアサービスや老人ホームなどの利用を考える必要がでてきます。いきなり介護が必要になる場合もあるので、今のうちに介護について親と相談しておくことをおすすめします。

滞在ビザや永住権が下りなかったケース。

海外生活をする上で永住権がなければ、急に移民政策が変更になってビザが発給されないということも起こりえます。ワークビザであれば、会社からのジョブオファーがもらえなったり、会社がつぶれてしまうということもありえます。

例えば、ニュージーランドでは移民政策がよく変わって、ワークビザや永住権の申請基準が変更になることあります。永住権を目指して頑張っていたので、法律が変わって取得条件を満たせなくなり、日本に帰国する話も聞きます。

なかには留学後のワークビザを取るために学生になったのに、ビザの発給要件が厳しくなって、学生期間が長くなったりすることもあります。

もし、海外に永住目的で移住したいのであれば、ワークビザや永住権の取得条件を確認しておくことが大切です。間違った方法を取ったまま、海外生活を始めていざ申請の時に無理だったということがないようにしましょう。

資金が足りなくなって帰国するケース。

海外生活をする上では色々な費用がかるので、意外と資金計画を考えておかないと苦労することがあります。

ワークビザや長期滞在ビザのビザ申請費用、一時帰国の費用などは事前に分かっていることですが、それ以外にも経済の発展で物価の上昇などで生活費がかかるようになることもあります。

例えば、私が10数年前にニュージーランドに渡航した際には1NZD=60円という円安だったこともあり、生活費が安い国のひとつになっていましたが、今では円高や家賃の上昇によって住みにくくなっています。

日本での生活に限らず、海外生活で資金の計画を立てることは非常に大切です。長く海外生活を送るときほど、収入と支出、貯金計画を考えておきましょう。

年齢が高くなって日本での再就職や転職が心配で帰国するケース。

日本では35歳までが転職できる年齢のピークで、それ以降は転職が難しくなってくると言われています。もちろん、例外もありますが、やはり就職や転職を考えると年齢としては若い方が有利ですよね。

そのため、永住権を目指していたけれど予想よりも時間がかかったり、生活状況の変化などで、日本での再就職や転職のことを考えて、早めに帰国を決める人も多いです。

海外移住をする場合は完全帰国する可能性も常に考えて、日本での再就職や転職の方法や資格の取得をしておくのも大切です。

紹介した完全帰国の理由以外にも結婚や日本での起業などがあるので、なかには予想が出来ないこともありますよね。ただ、事前に分かっている場合には対策を考えておくことが大切です。