【海外でパスポートの更新はできる？】必要書類と手続き方法

海外でパスポートの有効期限が切れるので更新をしたい人向け。

パスポートの有効期限が10年や5年なので、知らないうちに期限が切れていたということも。

それだけ数年に1回のことなので、なかには日本に一時帰国をした際に更新をしておこうと考える人もいますよね。

ただ、一時帰国のタイミングで更新できるとは限りません。では、海外でパスポートの更新はできるのでしょうか？

そこで、今回は「【海外でパスポートの更新はできる？】海外在住のための手続き」をご紹介します。

海外でパスポートの更新はできる？

結論は、海外でパスポートの更新は可能です。

海外でパスポート更新はいつから？

パスポートの更新は、日本国内と同様に期限から1年未満になった時に可能になります。

海外でパスポート更新はどこで？

更新の手続きは、現地国の日本大使館や領事館などの在外公館で手続きをすることができます。

海外でのパスポート更新のための必要書類

一般的に海外でパスポート更新に必要な書類には、以下のとおりです。

一般旅券発給申請書

一般旅券発給申請書は、在外公館の窓口の他、パスポート申請ダウンロード | 外務省から入手することができます。

必要な項目（氏名、生年月日など）を入力することで申請書PDFを作成し、印刷することができます。印刷した書類にサインをすると、そのまま申請書として提出が可能になるので便利です。

写真1枚

原則として、「6ヶ月以内撮影」「縦4．5cm×横3．5cm」、「無帽・正面向（肩口まで写っているもの」「無背景」「サングラス着用不可」を守った写真が必要になります。

眼鏡は着用したままででも大丈夫ですが、レンズに光が反射していないことが必要です（コンタクトレンズは不可）。撮り直しになると手間がかかるので、出来れば着用しないで撮影したほうがいいでしょう。

その他に、デジタル写真でも可能ですが、低画質の場合は受け付けられない場合があります。詳細は、パスポート申請用写真の規格❘外務省をご確認ください。

戸籍謄（抄）本※変更があれば

6ヶ月以内に発行されたもの。但し、有効期間内の申請（更新）で、前回旅券に記載されている氏名等の内容に変更がない場合には原則として不要です。

更新前のパスポート

更新前のパスポートを添付します。最近はオンライン化が進み、パスポートにビザが貼られないこともあります。

その際は移民局からメールで送られた書類が必要になります。

但し、申請者それぞれの個別の事情により申請に必要な書類が異なる場合があるので、詳細は最寄りの在外公館までお問い合わせください。

パスポート更新申請は本人以外はダメ？

海外でも日本居住と同様に、原則として「パスポートの更新申請＆受領は本人のみ」です。

但し、「原則として」というのは、海外といっても在外公館がどこにでもあるわけでありません。

更新のためだけに数日の宿泊や移動も必要になることも。

そうなると不便なので、在外公館によっては郵送対応してもらえることもあるそうです。

ただ、郵送などは紛失などの配送トラブルがあり得るので避けるべきです。

本人が対応できない場合は、現地国の在外公館に相談してみましょう。

パスポートの有効期限が切れていたら？

パスポートの更新と同様に在外公館で再発給をしてもらうことができます。

但し、有効期限が切れていた場合には、戸籍謄本などが必要になるので、必要書類を確認しておきましょう。

申請に行く前に申請を予定している在外公館にあらかじめ問い合わせしておくと安心ですね。

一時帰国でパスポート更新する際の注意点

海外在住の場合は1年以上の有効期限が残っていても一時帰国の際にパスポートを更新したい場合があると思います。

その際は、特段の事情に該当し、有効期限の1年以上を残してパスポートの更新が可能です。

事情説明書や確認書などが必要になるので、パスポート切替センターなどに確認しておきましょう。

但し、残存の有効期間は新しいパスポートの有効期間には加算されないので、有効期限が短くなります。

また、ビザ(査証)の証明が添付されている場合は旧パスポートから貼り付けられません。

その場合は、新旧のパスポートを持っておくことが必要になりますね。

海外でパスポート更新の手続き方法まとめ

今回のコラムでは「【海外でパスポートの更新はできる？】必要書類と手続き方法」をご紹介しました。

パスポートの有効期限が10年や5年なので、知らないうちに期限が近付いていたということも。

そのため、年に1度くらいはパスポートの有効期限を確認しておきましょう。

海外でパスポートを更新する手続きは日本とあまり変わりません。ただ、事情によっては在外公館で対応が異なることがあるので相談してみましょう。

特に、婚姻や期限切れなどで戸籍謄本が必要になる場合は日本からの取り寄せが必要になることも。余裕をもって申請しましょう。